ガン検診の指針（その17）：がん検診に関する情報及び付随する情報のブログ

ガン検診の指針（その17）

ガン検診にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。また、健康保険や医療費控除などの対象にはなっていくのでしょうか。まず、健康診断とは、病の早期発見を目的として行なわれる総合的な検査のことで、多くの場合、学校、事業所、地域など、一定の集団を対象として実施されます。健康診断における検査内容には、問診、血圧測定、検尿、血液検査、レントゲン撮影などがあります。このような総合的な健康診断以外に、胃ガン、肺ガン、子宮ガン、乳ガンなどについては、市町村と保健所によってガン検診が行なわれており、それぞれに応じた検査が行われます。

梅毒や尖圭コンジロームなどの性感染症や、性的パートナーが多いこと、また、陰茎がんの男性を夫に持つ女性では子宮頸がんのリスクが高くなることから、ヒューマン・パピローマ・ウイルス感染もリスク要因の候補に挙げられています。その他、光化学療法PUVAを受けている乾癬患者でリスクの上昇が報告されていて、紫外線もリスク要因となる可能性が指摘されています。陰茎がんは、痛みを伴わないのが普通です。がんはまず陰茎の皮膚から発生しますが、進行すると海綿体や尿道にも浸潤し、排尿が困難になることがあります。がんが大きくなると潰瘍を形成したり、がんが崩れて出血することがあります。

ガン検診の受診率を低くしている理由の一つの財政難についてはメタボリック症候群対策として来年から実施される特定健診では法的義務付け、事業費の1/3を国が助成など、特別の計らいが行なわれているのに対し、がん検診では義務化を裏付ける法的根拠も財政支援も無く、いわば国の掛け声だけでしかないことが背景にあるようです。日本はとりわけガン検診に対する興味関心が薄いことで知られています。メタボリック症候群対策への注力は必要不可欠ではあるでしょうが、それと同程度、せめて半分くらいはガン検診への対策を強化してほしいものです。

この厚生労働省のがん予防重点健康教育及びガン検診実施のための指針は、そのホームページに掲載されているとおりの内容となっています。また、同時に、　また、内閣府が実施している国政モニターにおいても、公的がん検診の有効性についての質問と回答が掲載されているといいます。今職場や自治体が行なっているガン検診の有効性が疑問視されています。確実性を求めるのであれば、個人が始めの段階から、医療機関においてガン検診をしたほうが言いと言うことです。そうなってくれば、何も税金がかかった自治体のガン検診の意味がなくなってくるのです。そういう背景において、この国家の指針も意味をなさなくなってくるのです。